リオンについて

戦後の復興期、日本では都市部を中心に、工場や建設現場、交通機関の騒音が社会問題になりつつありました。当時、マイクロフォン・イヤフォン・ピックアップなどの各種センサー類から補聴器などの音響製品までをトータルに生産していたリオンは、それらの製造技術と小林理学研究所の音響物理学の成果を活かしながら、騒音計の開発に着手しました。1956年（昭和31年）に発売された小型騒音計は、各都市の騒音対策や産業衛生などに広く用いられました。以後リオンは東京都の公害研究所をはじめとする行政機関および小林理学研究所と連携しながら、より優れた騒音測定技術と具体的な測定器を開発、提供していったのです。

高度成長期を迎えると、日本各地で公害問題が深刻になっていきました。1967年（昭和42年）には公害対策基本法、翌1968年（昭和43年）には騒音規制法が公布され、各自治体も公害対策に本格的に乗り出したのです。しかし、公害対策の前提となる測定器には、基準となる規格が無く、1970年（昭和45年）に急遽騒音計の日本工業規格JIS C1502が規定されました。その後、計量法の改正（計量法第95条の規定）による型式承認制度が始まり、リオンは通産省に計量器として申請し、昭和49年（1974年）3月、NA-09型は型式承認S-1号を、日本で初めて普通騒音計計量器として取得しました。その後も現地測定における使いやすさや具体的な対策立案に役立つ記録機能や分析機能が求められるようになり、リオンは、エレクトロニクスの技術革新を取り入れながら、これらの要求に応えていきました。1978年（昭和53年）には、回路のほとんどをIC化し、JISや計量法に加え国際規格であるIEC規格にも対応したNA-20シリーズが誕生し、その後の騒音計のベースになりました。

騒音に加えて、都市部の住民を悩ませたのが振動でした。鍛造工場、プレス工場といった工場からの振動に加え、交通量の増加に伴う道路交通からの振動も社会問題化する中で、現場で使いやすく正確に測定できる振動計が求められるようになりました。リオンは、圧電セラミックスを使用した加速度センサー技術、信号処理技術を計測器に実装して、このような社会のニーズに応える公害用振動レベル計（振動計）を開発しました。1976年（昭和51年）に発売されたVM-14型は40dBの広いダイナミックレンジ、最大値ホールド、5秒おきのインジケーターなどを備え、公害振動向けの振動計として、広く使われました。

戦後日本の大きな環境問題の一つが、航空機騒音です。1979年（昭和54年）にリオンが開発した航空機騒音観測装置は、航空機の騒音だけではなく、飛行方向の検出機能も備えていたため、航空機騒音への対応を迫られていた全国の自治体や官公庁に広く納入されました。その後、リオンの航空機騒音観測装置は、空港周辺の固定観測地点を結ぶオンラインシステムに発展し、新東京国際空港（成田空港）を始めとする全国の国際空港や国内空港、沖縄普天間基地、嘉手納基地、横田基地など防衛関係の航空基地の周辺に数多く配置されています。